居住地での分析手法 ～ ＩＴコンサルティング

通信販売の場合、商品発送のため、顧客の住所が必ずわかるはずです。

データがあれば、居住地での分析が可能になります。

次はどこまでの分析をするか？ です。 分析したい内容で、都道府県がわかればいい場合、市区町村がわかればいい場合、 一丁目単位までが知りたい場合があります。 最終住所が、電子地図(ＧＳＰ)にマッピングしていく場合もあります。 それぞれによって、データの取り方がかわってきますので、 注意が必要でする

① 都道府県単位とい うのは、サマリーデータの場合が多いのです。
    まず一番最初は、細かい分析をすると、なにがなんだかわからなくなってしまうので、 まずは一番荒い都道府県単位で分析します。 総務庁統計局からだされているデータと比較して、どうして？ なんで？ というふうに考えていきます。

ネット販売であれば、都道府県別のインターネット人口とある程度比例するはずです。 そうなっていないのであれば、 なにか理由があるので、考えてきます。 都道府県別の年齢層データや職業別人数などのデータもありますので、それらと比較していったり、 の分析になります。

ちなみに、統計局のデータは、Excelデータですし、無料なので、ぜひとも活用していきたいデータです。